結論：単元未満株を使えば数百円〜でも株式投資は始められる
「株はいくらから買えるのか」という疑問に結論から答えると、通常の単元株取引では数万円〜数十万円が必要になる銘柄が多い一方、証券会社の単元未満株サービス（S株・ミニ株など）を使えば、数百円〜数千円程度からでも株式投資を始めることができます。この記事では、それぞれの購入方法と必要資金の目安、少額から始める現実的なステップを解説します。
単元株投資の必要資金
日本の株式市場では、多くの銘柄が「単元株制度」を採用しており、通常1単元＝100株を単位に取引します。そのため必要資金は「株価×100株」で決まります。例えば株価500円の銘柄なら5万円、株価3,000円の銘柄なら30万円が必要になります。値がさ株と呼ばれる株価の高い銘柄では、1単元が数十万円〜100万円を超えることもあります。
単元未満株（S株・ミニ株）で少額から始める方法
まとまった資金がなくても株式投資を始められるのが、証券会社が提供する単元未満株サービスです。SBI証券の「S株」、マネックス証券の「ワン株」、auカブコム証券の「プチ株」など、名称は証券会社によって異なりますが、いずれも1株単位で株式を購入できる仕組みです。これを利用すれば、株価500円の銘柄なら500円程度、株価3,000円の銘柄でも3,000円程度から購入可能です。ただし、単元未満株には議決権がない、リアルタイムでの売買ができない証券会社が多い、通常の単元株取引より手数料が割高な場合があるといった制約もあるため、事前に確認しておくと安心です。少しずつ買い増して100株（1単元）に到達すれば、通常の単元株と同じように議決権や株主優待の対象になる場合もあるので、まずは単元未満株でコツコツ買い増していくという方法も選択肢の一つです。
必要資金の目安
- 単元株（100株）・株価500円の銘柄 → 約5万円
- 単元株（100株）・株価3,000円の銘柄 → 約30万円
- 単元未満株（1株）・株価500円の銘柄 → 約500円
- 投資信託・ETFの積立 → 証券会社によっては月100円〜1,000円から設定可能
まとまった資金を用意できない場合でも、単元未満株や投信積立を組み合わせることで、無理のない金額から投資経験を積むことができます。
口座によって単元未満株の取扱いや手数料体系は異なるので、比較しておくと安心です。
口座開設・登録はこちら
少額投資のメリットとデメリット
少額から株式投資を始めることには、実際にお金を投じることで値動きへの感覚が身につく、生活資金を圧迫せずに投資経験を積めるといったメリットがあります。一方で、投資額が小さいうちは配当金や値上がり益の絶対額も小さく、「投資をしている実感はあるのに資産があまり増えていかない」と感じやすい面もあります。これは仕組み上当然のことなので、焦らず、収入の中から投資に回せる金額を少しずつ増やしていく前提で捉えておくとよいと思います。少額から始めて投資に慣れ、無理のない範囲で投資額を引き上げていくのが、遠回りに見えて着実な進め方です。
少額から始める現実的なステップ
私が投資初心者の方によく伝えているステップは次の通りです。
- ①まずはNISA口座を開設する（非課税のメリットを最初から使う）
- ②いきなり個別株の単元株を買うのではなく、投資信託の積立か単元未満株から始めて値動きに慣れる
- ③生活防衛資金（当面の生活費数ヶ月分）を確保した上で、余剰資金の範囲で投資する
- ④少額でも良いので実際に自分のお金で保有し、値動きを経験する
いきなり大きな金額を投じる必要はありません。少額から始めて、自分のリスク許容度を確認しながら投資額を調整していくのが現実的だと思います。
証券口座を選ぶときのチェックポイント
少額投資を始める証券口座を選ぶ際は、単元未満株の取扱いがあるか、その売買手数料はいくらか、NISA口座での取扱いがあるか、スマホアプリの使いやすさはどうか、といった点を確認しておくと、後から「思っていたのと違った」となりにくくなります。ネット証券の多くは口座開設・維持費が無料なので、まずは資料請求や公式サイトの比較ページで条件を見比べてみることをおすすめします。複数の証券会社に口座を持つこと自体は可能ですし、それぞれの強みを使い分けている個人投資家も少なくありません。最初の1社にこだわりすぎず、使いながら自分に合う環境を見つけていく姿勢で問題ないと思います。
まとめ
株式投資は、単元株なら数万円〜数十万円、単元未満株を使えば数百円〜でも始めることができます。金額の大小よりも、まずは無理のない範囲で実際に株を保有し、値動きに慣れる経験を積むことが、投資を長く続けていくうえでの一番の近道だと感じています。焦らず、自分のペースで一歩を踏み出してみてください。
※投資は自己責任で。本記事は情報提供であり投資助言ではありません
